医療・介護の職種別 年収まとめ — 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」から17職種を比べる

医療や介護の仕事の給料は、職種によってどのくらい違うのでしょうか。この記事では、医療・介護の仕事に就いている人や目指している人に向けて、国の統計の数字だけを使い、17の職種を一つの表に並べました。

この記事の数字は何か

• 使った統計: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」。2025年6月分の給与と、前年（2024年）1年間の賞与を事業所に尋ねた調査で、職種別の表は2026年3月24日に公開されました。
• 対象の範囲: 常用労働者が10人以上いる企業の民営事業所で働く「一般労働者」（パートなどの短時間労働者を除いた人）。男女計・全産業の平均です。
• 年収の計算式: この統計に「年収」という項目はありません。表の年収は きまって支給する現金給与額（6月分）× 12 ＋ 年間賞与その他特別給与額 で当社が計算した値です。

2つの用語を補足します。

• きまって支給する現金給与額: 6月分として支払われた給与の総額（税金や社会保険料を引く前）。基本給・諸手当に加えて、残業代・深夜勤務手当・休日出勤手当・宿日直手当・交替手当も含みます。
• 年間賞与その他特別給与額: 前年1年間に支払われたボーナス（賞与・期末手当など）です。

職種別の一覧（年収の計算値が高い順）

出典: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者・職種 第1表（男女計・企業規模計（10人以上）・産業計）。公表値は千円単位で、当社が上の式で計算し、万円の小数第1位に四捨五入しました。「理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士」は統計上ひとつの区分で、職種ごとの数字は公表されていません。表の月給と賞与は万円で四捨五入した表示なので、表の値を×12＋賞与で計算し直すと年収の計算値と 0.1〜0.3 万円ずれることがあります（年収は千円単位の元データで計算しています）。

表から読み取れる事実を3つ挙げます。

• 年収の計算値は、医師が1,512.3万円、歯科医師が1,062.7万円で、ほかの職種と大きく離れています。
• 賞与の大きさは職種で違います。保健師の年間賞与（118.2万円）は月の給与（36.1万円）の3倍以上、歯科医師の年間賞与（42.8万円）は月の給与（85.0万円）の半分ほどです。
• 看護師と准看護師の差は97.2万円です。ただし平均年齢（42.1歳と51.8歳）も平均勤続年数（9.8年と13.6年）も違うので、同じ条件の人どうしの差ではありません。

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読むときの注意

統計の定義から、次の点に気をつけてください。

• 平均値です。 真ん中の人の値（中央値）ではありません。金額の高い人が一部にいると、平均は引き上げられます。
• 短時間労働者（パートなど）は入っていません。 一方で、正社員・正職員以外の人でも、通常の所定労働時間で働く人は含まれます。
• 民営の事業所だけです。 公営の事業所（行政執行法人・地方公営企業等）の数字は入っていません。
• 常用労働者が10人未満の企業で働く人は入っていません。 小規模な診療所や歯科医院で働く人の一部は、この表の外にいます。
• 1つの勤務先が払った給与です。 調査は事業所が自分の払った給与を答えるものなので、ほかの勤務先での非常勤・アルバイトの収入は入りません。
• 当直手当は「月の給与」に入っています。 宿日直手当・残業代は、きまって支給する現金給与額に含まれます。ただし6月1か月分を12倍しているので、月によって当直の回数が違う人の1年分とは一致しません。
• 月の給与と賞与は時期が違います。 月の給与は2025年6月分、賞与は2024年1年間の支給額です。
• 大学病院の教員は「医師」に入っていません。 大学の教授・准教授・講師・助教として診療もしている人は、統計上は大学教員の区分に入ります。
• 人数の少ない職種は誤差が大きめです。 標準誤差率は「調査対象の選び方によって推定値がどれくらいぶれうるか」を％で示した数字で、厚生労働省が所定内給与額（残業代などを除いた月給。この記事の年収計算に使った「きまって支給する現金給与額」とは別の値）について公表しています。歯科医師が8.81％、歯科技工士が5.48％で、表のほかの職種（0.59〜4.31％）より大きく、この2職種の数字は幅をもって読んでください（年収の計算そのものの誤差ではありません）。

介護職員の給与（別の調査）

介護職については、厚生労働省の「介護従事者処遇状況等調査」もあります。令和6年度の結果では、介護職員等処遇改善加算（介護職員の賃金を上げるために、国が介護報酬に上乗せして事業所に払う仕組み）を取得している事業所に限って集計した値で、月給・常勤の介護職員の平均給与額は338,200円（2024年9月）、介護支援専門員は375,410円でした。この平均は、加算を取得している事業所（回答した事業所の95.5％）で、前年と当年の9月の両方に在籍していた人に限った値です。基本給のほか、手当と一時金（4〜9月の支給額の6分の1）を含みます。くわしくは「介護の年収データ」にまとめています。

この「平均給与額」は 基本給（月額）＋手当＋一時金（4〜9月に支給された額の6分の1） で、賞与の一部を月額にならした数字です。対象は介護老人福祉施設や訪問介護事業所など10種類のサービスの施設・事業所で、2023年9月と2024年9月の両方に在籍していた人の平均です。定義も対象も上の表と違うので、上の表の数字とは直接比べられません。

実際の条件は募集要項で確かめる

統計はあくまで平均です。実際の給与は、勤務先・地域・経験・勤務形態で変わります。当社サイトに掲載している募集のうち、募集要項に給与の記載がある求人の割合は、医師で約6割（9,606件中5,637件）、医療事務で約4割、薬剤師で約5割、歯科で約8割、介護で約7割です（2026年9月26日時点の当社集計。募集ごとの記載を機械的に数えたもので、金額の水準を示すものではありません）。応募を考えている勤務先があれば、その募集要項で給与の書き方（月給か年俸か、手当や賞与を含むか）を確かめてください。

メディレクトについて

メディレクトは、医療機関や介護事業所の公式サイトに載っている募集だけを集めた検索サイトです。紹介や仲介はしておらず、登録も不要です。どの募集からも公式ページへ移れるので、給与の条件はそこで確かめられます。

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取れなかった職種

• 医療事務: 賃金構造基本統計調査では、医療事務員は「その他の一般事務従事者」に含まれ、広報・法務などの事務員と同じ区分です。医療事務だけの数字は公表されていないため、表に入れていません。

出典

• 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者・職種 第1表「職種（小分類）、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」（e-Stat・2026年3月24日公開） https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00450091&tstat=000001011429&cycle=0&tclass1=000001229845&tclass2=000001229849&tclass3=000001229855&layout=datalist&tclass4val=0
• 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況」（調査の概要・主な用語の定義） https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/index.html
• 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」調査の説明（利用上の一般的注意・役職及び職種解説）（e-Stat） https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00450091&tstat=000001011429&cycle=0&tclass1=000001229845&tclass2=000001229846&layout=datalist&tclass3val=0
• 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」標準誤差率 誤差率表4（職種（小分類）別）（e-Stat） https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00450091&tstat=000001011429&cycle=0&tclass1=000001229845&tclass2=000001229848&layout=datalist&tclass3val=0
• 厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要」 https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/24/dl/r06gaiyou.pdf

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