メディレクト病院や製薬企業の公式サイトに載っている募集だけを集めた検索サイト

歯科医院に直接応募するときの進め方 — 募集要項・書類・最初の連絡・見学・労働条件と社会保険・入職までの届出

メディレクト のコラム｜最終更新 2026-10-05（初出 2026-10-05）
永久保存版歯科転職直接応募

歯科医院の公式サイトの募集を見て、自分で応募しようと考えている人に向けて、応募から入職までの手順をまとめました。歯科医師・歯科衛生士・歯科助手・歯科技工士・受付のどの職種でも使えるように書き、職種によって違うところはその都度分けています。法律・制度の部分は、条文と国などの案内に基づいています。

この記事の使い方

紹介会社を通さずに歯科医院へ直接応募するときは、医院との連絡、見学や面接の日程調整、条件の確認と交渉を、すべて自分で行います。紹介会社や求人サイトを使う場合と比べた違いは「歯科の転職、紹介会社・求人サイト経由と直接応募はどう違う？」にまとめています。

この記事は作業の順に並べています: 募集要項の確認 → 書類 → 最初の連絡 → 見学・面接 → 労働条件と社会保険の確認 → 条件の交渉 → 入職までの手続き。最後のチェックリストは、進み具合の確認に使ってください。

応募の前に：公式サイトの募集要項で確かめること

最初に、募集ページに何が書いてあり、何が書いていないかを確かめます。書いていない項目は、見学や面接、条件の確認で聞く項目になります。

この記事を載せているメディレクト（公式サイトの募集を集めた検索サイト。末尾で説明します）に掲載している歯科の募集7,071件（1,597医院・2026年10月5日時点）を数えると、給与に数字の入った記載があるものが75％、勤務時間の記載が75％、休日の記載が72％、応募方法の記載が80％でした（当社が要項からプログラムで取り出した項目を数えたもの）。同じ数え方（すべての募集を分母にした割合）で、病院の医師の募集では、給与に数字のある記載は24％でした。ただし、給与の欄に数字が入っていても、金額として読み取れるとは限りません。歯科の年収データの記事で月給・時給などの金額を読み取れた募集の数は、これより少なくなっています。

応募方法の欄を語句で数えると、電話の案内（電話番号を含む）が58％、応募フォームが40％、メールが8％、LINEが6％、郵送が2％でした（1件の募集に複数の方法が書かれていることがあるので、合計は100％になりません）。見学に触れた募集は7％でした。

広告

メディカルハーブセラピスト資格対応講座

楽しみながら無理なく学ぶメディカルハーブセラピスト資格の講座。

講座を見る →

履歴書・職務経歴書

書類の基本は「医療系の履歴書・職務経歴書の書き方」にまとめています。ここでは歯科に関わる要点だけを挙げます。

職種書き方の例根拠
歯科医師歯科医師免許 取得歯科医師法 第2条（厚生労働大臣の免許）
歯科医師（臨床研修）歯科医師臨床研修 修了歯科医師法 第16条の2・第16条の4（修了すると歯科医籍に登録され、臨床研修修了登録証が交付される）
歯科医師（保険診療）保険医 登録健康保険法 第64条（保険医療機関で健康保険の診療をするには厚生労働大臣の登録が要る）
歯科衛生士歯科衛生士免許 取得歯科衛生士法 第3条（厚生労働大臣の免許）
歯科技工士歯科技工士免許 取得歯科技工士法 第3条（国家試験に合格した人に与えられる免許）

提出書類として、免許証の写しを求める医院もあります。何が要るかは医院ごとに違うので、募集ページで確かめ、写しを早めに用意しておきましょう。

歯科医院への最初の連絡

連絡の方法は、募集ページで指定されたものに従います。指定がなければ、記録が残るメールか応募フォームが使いやすいでしょう。電話のときは、診療中を避け、募集ページに受付時間が書いてあればその時間にかけます。どの方法でも、伝える項目は同じです。

伝える項目

  1. どの募集を見たか（職種、常勤・パートの別）
  2. 氏名と、持っている免許・資格、経験年数
  3. 希望する働き方（曜日・時間帯）と、勤務を始められる時期
  4. 添付した書類（または、送付先を教えてほしいこと）
  5. 見学を希望するかどうか
  6. 連絡のつきやすい時間帯と連絡先。いまの勤務先に知られたくない場合は、その旨

メールの例（【】の部分を自分の情報に置き換えます）

電話のときは、名乗ったうえで「公式サイトの【職種】の募集を見て連絡した」と伝え、担当の方につないでもらいます。聞くのは、募集が続いているか、書類の送り先と形式、見学ができるか、の3点で足ります。

応募書類には氏名や経歴などの個人情報が入ります。職業安定法 第5条の5は、応募を受ける側（求人者）にも、目的を明らかにして必要な範囲で個人情報を集め、適正に管理することを求めています。送る前に、宛先と添付ファイルを見直しましょう。

見学・面接

見学は、職場を自分の目で見られる機会です。面接と同じ日に組まれることもあります。直接応募では間に立つ担当者がいないので、聞きたいことは見学と面接で自分から聞きます。

準備しておきたい答え

こちらから確かめたいこと

小さな歯科医院で確かめたい労働条件

比較記事で見たとおり、歯科診療所は7割余りが個人の開業です（2025年・厚生労働省の医療施設調査）。働く人の数は、2023年の同じ調査から当社が計算すると、1施設あたり常勤換算（パートの人の勤務時間を常勤の人数に置き換えた数）で約5.1人でした。実際に働いている人の頭数は、パートの人が多いほど、これより多くなります。規模で扱いが変わる決まりと、規模に関係なく守られる決まりを分けて確かめます。

労働条件は書面で示される（規模に関係なく）

雇われる（労働契約を結ぶ）場合は、雇う側が契約のときに、賃金・労働時間などの労働条件をはっきり示さなければなりません（労働基準法第15条第1項）。次の項目は、書面で渡すのが原則です（本人が希望すればメールなども可。労働基準法施行規則第5条）。

常勤（期間の定めのない正職員）の場合、昇給、賞与、退職金は、書面で渡す義務の対象に入っていません。 大事な条件であれば、書面に書き込んでもらうよう頼みましょう。示された条件が事実と違っていたときは、働く側はすぐに契約を解除できます（労働基準法第15条第2項）。これは常勤でもパートでも同じです。

パート・アルバイトや、期間の定めのある契約の人には、もう一つ決まりがあります。短時間労働者及び有期雇用労働者の雇用管理の改善等に関する法律（いわゆるパートタイム・有期雇用労働法）第6条と同法の施行規則第2条により、雇う側は、昇給の有無・退職手当の有無・賞与の有無と、相談の窓口などを、文書の交付などで示さなければなりません。歯科助手・受付・歯科衛生士でパートとして働く人は、この3つが書面に書かれているかも見ておきましょう。厚生労働省は、この書面のモデル様式「労働条件通知書」を公開しています。

就業規則は「常時10人以上」の職場で義務

労働基準法第89条は、常時10人以上の労働者を使う使用者に、就業規則（始業・終業の時刻、休日、賃金、退職などを定めた職場のルール）を作って労働基準監督署長に届け出ること（届出先は労働基準法施行規則第49条）を義務づけています。働く人がそれより少ない医院では、就業規則が無いこともありえます。その場合は、上の労働条件の書面（労働条件通知書や雇用契約書）が、条件を確かめるいちばんの手がかりになります。就業規則がある医院では、使用者はそれを働く人に周知しなければなりません（同法第106条）。

年次有給休暇（規模に関係なく）

雇われた日から6か月続けて勤め、全労働日の8割以上出勤した人には、10日の有給休暇を与えなければなりません（労働基準法第39条第1項）。週の勤務日数が少ないパートの人にも、勤務日数に応じた日数が与えられます（同条第3項）。募集ページに「有給休暇あり」としか書いていなければ、いつから何日か、どう取るのかを聞いておきましょう。

社会保険（健康保険・厚生年金）と雇用保険

歯科医院で特に確かめたいのが、健康保険と厚生年金です。医院が法人か個人か、従業員が何人かで扱いが変わります。先に早見表を置き、そのあと根拠を説明します。表に出てくる「歯科医師国保」は歯科医師国民健康保険組合という健康保険の運営者、「適用除外」はその組合に残るための承認、「扶養」は家族の健康保険に入れてもらうことです（いずれも下で詳しく説明します）。

早見表（常勤で働く人の場合）

医院の形健康保険年金
法人（医療法人など）の医院協会けんぽなどの健康保険。歯科医師国保の適用除外の承認を受けた人は歯科医師国保厚生年金
個人開業で、常時5人以上の従業員がいる医院同上厚生年金
個人開業で、従業員が5人未満の医院（下の任意適用をしていない場合）医院が入っている歯科医師国保に入るか、住んでいる市区町村の国民健康保険（家族の健康保険の扶養に入る場合を除く）国民年金（厚生年金に入っている配偶者の扶養に入る場合などを除き、自分で保険料を払う）

医院の形は、募集ページや医院のサイトの運営者の表示で見当がつきます。医療法は、医療法人でない者が名前に「医療法人」という文字を使うことを禁じているので（第40条）、運営者が「医療法人◯◯」なら法人です。表示が無ければ、健康保険・年金の加入先とあわせて面接で聞きましょう。従業員の人数の数え方（パートの人や院長を数えるか）は、この記事では一次資料で確かめられていないので、人数で判断せず、加入先そのものを聞くのが確実です。

言葉の意味

健康保険・厚生年金の「適用事業所」

健康保険法第3条第3項と厚生年金保険法第6条は、次の事業所を、加入が義務になる「適用事業所」と定めています。

  1. 法人の事業所（医療法人の歯科医院など）: 常時従業員を使っていれば、人数にかかわらず適用事業所です
  2. 個人の事業所: 法律に挙げた業種で、常時5人以上の従業員を使うもの。挙げられた業種の一つが「疾病の治療、助産その他医療の事業」です。歯科医師国保の案内（神奈川県歯科医師国民健康保険組合）も、従業員を5名以上常時雇用する事業所は協会けんぽと厚生年金の強制適用になる、と説明しています

個人開業で従業員が5人未満の医院は、加入の義務がありません。ただし、従業員の半数以上が同意し、事業主が申請して認可を受ければ、適用事業所になれます（任意適用。健康保険法第31条・厚生年金保険法第6条第3項）。適用事業所でない医院で働く人は、健康保険では、国民健康保険組合（歯科医師国保など）に入らない限り、住所のある都道府県・市町村の国民健康保険の被保険者になります（国民健康保険法第5条・第6条）。

パートで働く人

適用事業所で働く人でも、パートなどで勤務時間が短い場合は、1週間の所定労働時間（契約で決めた勤務時間）と1か月の所定労働日数が、同じ医院で同じような仕事をする常勤の人の4分の3以上なら被保険者になります（日本年金機構）。4分の3に届かない人でも、厚生年金の被保険者が50人を超える「特定適用事業所」などでは、週20時間以上で学生でないなどの条件を満たせば被保険者になります（条件の全体は日本年金機構の案内で確かめてください）。この50人は、医院ごとではなく「企業等」の被保険者の総数で数えます（日本年金機構）。法人が複数の医院を持っている場合は、その医院が特定適用事業所にあたるかを医院に聞いてみましょう。

歯科医師国保に入る場合

歯科医院では、「歯科医師国民健康保険組合」（歯科医師国保）という国民健康保険組合の健康保険に、従業員も入っていることがあります。

募集要項の「社会保険完備」「社保あり」という書き方だけでは、健康保険が協会けんぽなのか歯科医師国保なのか、年金が厚生年金なのかは分かりません。面接か条件の確認で、健康保険はどこか、厚生年金に入るかをはっきり聞いておきましょう。家族を扶養（自分の健康保険に家族を入れること）に入れる扱いや保険料も、加入先で変わります。

雇用保険

雇用保険法第5条は、労働者が雇われる事業を適用事業としています。例外として、当分の間、加入が任意とされているのは農林・畜産・水産などの事業（同法附則第2条）で、歯科医院は入っていません。つまり歯科医院は、従業員の人数にかかわらず雇用保険の対象の事業です。そのうえで、1週間の所定労働時間が20時間未満の人や、31日以上続けて雇われる見込みのない人などは対象から外れます（同法第6条）。週20時間以上で働くなら、加入の対象になるかを確かめましょう。

条件の確認と交渉

確かめる順番

金額は、どれだけ働くかとセットで見ないと比べられません。次の順に確かめると、医院どうしを比べやすくなります。

  1. 雇用形態と契約期間: 常勤かパートか、期間の定めがあるか、試用期間があるか
  2. 勤務日数と勤務時間: 週何日、何時から何時まで、休憩は何分か
  3. 休日・休暇: 休診日、年間休日、有給休暇の付き方
  4. 給与の中身: 基本給と手当の内訳。残業代をどう払うか。月給制か時給制か
  5. 賞与・退職金: あるか、どう決まるか（書面の義務の対象外なので、とくに確かめる）
  6. 社会保険: 健康保険はどこか、厚生年金と雇用保険に入るか
  7. そのほか: 通勤手当、ユニフォームの貸与、院外研修の費用、歯科医師なら担当する診療の範囲や歩合の有無

自分で交渉するときの進め方

交渉の結果は、医院の事情や時期によって変わります。希望が通るとは限らないので、「ここまでなら受ける」という線を先に決めておくと迷いません。

内定から入職まで

いまの勤務先を辞める

健康保険の切り替え

退職すると、それまでの健康保険の資格は、退職日の翌日に失います（健康保険法第36条）。厚生年金の資格も、同じく退職日の翌日に失います（厚生年金保険法第14条）。

次の勤務先に入るまでに日が空くときは、その間の健康保険と年金を自分で手続きします。健康保険では、次のような選び方があります。

年金は、厚生年金に入っていない間、配偶者の扶養に入る場合などを除いて国民年金の第1号被保険者になります（国民年金法第7条）。国民健康保険と国民年金の手続きの窓口や期限は、この記事では確かめていないので、住んでいる市区町村の案内で確かめてください。歯科医師国保など国民健康保険組合に入っていた人は、手続きを加入先の組合に確かめてください。

歯科医師: 保険医登録の届出

歯科医師も、保険医療機関で健康保険の診療をするには保険医の登録が要ります（健康保険法第64条）。保険医の登録は地方厚生局（または支局）が管轄していて、省令の第15条は、登録の管轄が変わったときは、10日以内に、登録票を添えて、変更前の管轄の地方厚生（支）局に届け出ると定めています（届出の名前は、九州厚生局の案内では「保険医・保険薬剤師 管轄地方厚生（支）局長変更届」）。九州厚生局は、同じ局の管轄内の異動なら届出は要らないと案内しています。自分の転職で管轄が変わるかどうかと、ほかの局の扱いは、登録票を交付した地方厚生（支）局の案内で確かめましょう。

歯科医師・歯科衛生士・歯科技工士: 2年ごとの業務従事者届

転職のたびに出す届出ではありませんが、入職の年によっては必要になるので、あわせて確かめておきます。

職種届け出ること届出先根拠
歯科医師（働いているかどうかを問わない）2年ごとの年の12月31日現在の氏名・住所（歯科医業に従事する人はその場所も）など住所地の都道府県知事を経由して厚生労働大臣（オンラインのときは経由不要）歯科医師法 第6条第3項
歯科衛生士（業務に従事する人）2年ごとの年の12月31日現在の氏名・住所・従事する場所など就業地の都道府県知事歯科衛生士法 第6条第3項
歯科技工士（業務に従事する人）2年ごとの年の12月31日現在の氏名・住所・従事する場所など就業地の都道府県知事歯科技工士法 第6条第3項

期限は、いずれも翌年の1月15日までです。「2年ごとの年」は施行規則で偶数の年と決まっていて（歯科医師・歯科技工士は昭和57年、歯科衛生士は平成2年を初年として2年ごと）、2026年がその年にあたります。歯科医師法の条文は届け出る人を「歯科医師は」としていて、働いているかどうかで分けていません。歯科衛生士・歯科技工士は「業務に従事する」人が届け出ます。つまり、歯科医師は2026年12月31日現在の状況を、歯科衛生士・歯科技工士はその日に業務に就いている場合に、2027年1月15日までに届け出ることになります。届出の受付方法は、都道府県の案内で確かめてください。

チェックリスト

  1. 募集ページで、職種・雇用形態・勤務日と時間・休日・給与・社会保険・応募方法・問い合わせ先を確かめた
  2. 書かれていない項目を、見学・面接で聞くことリストに書き出した
  3. 指定の応募用紙の有無と、提出書類（免許証の写しなど）を確かめた
  4. 履歴書の免許・資格の年月を、免許証・登録証・修了証で確かめた
  5. 職務経歴書に、担当した仕事の中身を具体的に書いた
  6. 最初の連絡で、見た募集・資格と経験・希望の働き方・開始時期・連絡先を伝えた
  7. 見学・面接で、仕事の範囲と分担・1日の流れ・訪問歯科・準備と片付けの時間・残業・研修・職場の人数を聞いた
  8. 労働条件の書面（労働条件通知書や雇用契約書）を受け取り、就業規則があるかを確かめた
  9. 健康保険はどこか（協会けんぽか歯科医師国保か）、厚生年金・雇用保険に入るかを確かめた
  10. 有給休暇がいつから何日つくかを確かめた
  11. 交渉で合意した内容が、書面に入っていることを確かめた
  12. いまの勤務先の就業規則で、退職の申し出の時期を確かめた
  13. 退職日と入職日の間が空くなら、その間の健康保険の手続きを決めた
  14. 歯科医師は、管轄の地方厚生（支）局が変わるなら10日以内に保険医の届出をする予定を立てた
  15. 歯科医師・歯科衛生士・歯科技工士は、2年ごとの業務従事者届の年（2026年など）にあたるかを確かめた
広告

ハンドセラピスト＆リフレセラピスト資格講座

人の健康を守るハンドセラピスト＆リフレセラピスト資格対応講座。

講座を見る →

メディレクトについて

メディレクトは、病院・薬局・歯科医院・介護事業所の公式サイトに載っている募集だけを集めた検索サイトです。登録は不要で、紹介や仲介はしていません。公式サイトに載っていない非公開の求人は掲載していないので、応募の方法や条件は、各募集から移れる医院の公式ページで確かめてください。

この記事の法令・制度の内容は、記事末尾の出典（2026年10月5日に確認）に基づいています。当社の件数は、掲載データを機械的に数えたものです。制度は改正されることがあるので、最新の情報は出典のページで確認してください。
2026年10月5日の追記: この記事の当社集計は、同日朝の時点で掲載していた歯科の募集（7,071件）を数えたものです。その後、求人サイトや人材紹介会社のページに移る募集640件を一覧から外したので、現在の掲載は6,431件（同日時点）です。記事の中の件数や割合は、外す前のデータによるものです。

出典

更新履歴

この記事について

この記事は メディレクト が公開情報をもとにまとめた読み物です。制度や数字は変わることがあるので、出典のページで最新の内容を確認してください。メディレクト は病院・薬局・歯科医院・介護事業所の公式サイトに載っている募集だけを集めた検索サイトで、紹介や仲介はしていません。
掲載内容は各病院の公式サイトの記載を、当サイトが機械的に読み取って整理したものです。応募・条件の確認は必ず病院の公式ページで行ってください。
コラム｜掲載ポリシー｜プライバシーポリシー｜このサイトは求職者の個人情報を収集しません。
© 2026 メディレクト